「ソーシャルギフト」とは？

「ソーシャルギフト」は、知人に結婚祝いや快気祝いを贈る際、ＳＮＳのアカウントなどが分かれば相手の住所を知らなくてもプレゼントを贈れる機能です。

ＳＮＳを使用するので若者だけに人気だと思われがちですが、50代後半でもすでに１割弱が使用経験があります。

「ソーシャルギフト」増加中！

ソーシャルギフトと呼ばれるＬＩＮＥなどのＳＮＳなどを経由して贈るギフトは、送り主がネット上で商品やサービスを購入し、それらを受け取るためのＵＲＬをメールやＳＮＳなどで送るだけでプレゼントを贈れます。

ちなみに、「ＬＩＮＥ」内のソーシャルギフトサービスは、「ＬＩＮＥギフト」です。
送付先住所や電話番号、配送希望の時期は受け取る側か入力する仕組みで、これらの情報は送り主に通知されません。

ソーシャルギフトとは、まとめ。

ソーシャルギフト　3年で倍増

「ＬＩＮＥギフト」の利用者数は、２０２４年３月時点で約１，９００万人が直近１年間でギフトを受け取ったことがあります。

通話アプとしてのＬＩＮＥの月間利者数（ＭＡＵ＝Monthly Active Users）９，７００万超の５人に１人の割合です。

ギフトのうち、６割がオンランでやりとりできる電子マーなどのＥギフトが中心です。

日本最大級、ギフト専門セレクトショップ「ギフトモール」傘下のオンラインギフト総研の調査によりますと、全国の10～50代の男女合計２，２５０人を対象に実施したアンケートで、新型コロナウイルス禍前の期間を含む２０１９年８月～２０年７月と比べ２３年に「利用したことがある」と答えた人の数は２.５倍に増え、６人に１人が利用経験があると答えました。

年代別で見るとと２０代では４人に１人が利用しており、１０代や５０代も使っています。

「ソーシャルギフト」は、　こまめな利用を促す仕組みもあり、例えば、「ＬＩＮＥギフト」では、ＬＩＮＥ内に母の日や父の日、誕生日などの前後に表示されます。

２０２４年の母の日と父の日は２３年と比べて当日の流通額がともに６割増となりました。

実はデパートにも追い風が押し寄せてる

贈り物といえばデパートですが、デパート（百貨店）の小田急百貨店オンラインショッピングを見ていますと、そこには「カタログeギフト」の文字がありました。（カタログeギフト＝ソーシャルギフト）

デパートのオンラインショップらしく熨斗（のし）をかけた利用が多く、結婚の内祝いや出産祝いなどに多数利用されているようです。

調査会社の矢野経済研究所によりますと、２０２４年のギフトの市場規模は１１兆２０億円の予測です。これは、前年の２０２３年比１．７％増です。

ひと昔前は、卒業アルバムの後ろに「住所録」が載っていて、同級生に年賀状を送っていたこともありました。

しかし、現在では、個人情報保護などの観点から「住所録」を廃止している事例が多いです。

最近では、企業でも自宅住所入り名簿を不用意に作成しないといった風潮があって、個別に聞かないと、よく会っていても実はお互い住所を知らないということが珍しくないです。

また、新年にハガキを送らない「年賀状じまい」が一般的になってきて郵便料金も値がりましたので、今後は住所を知っていて、手紙などでやりとりする機会はさらに減りかねません。

必然的にソーシャルギフトの利用は増えていくでしょう。